機内のモバイルバッテリーは2個まで　秋の旅行前に充電と収納を確認

秋の旅行で飛行機を使うなら、モバイルバッテリーは「持ち込めるか」だけでなく、「機内で使えるか」も確かめておきたい。日本では2026年4月24日から、機内に持ち込めるモバイルバッテリーは、ワット時定格量160Wh以下のものを1人2個までとなっている。預け手荷物には入れられない。

国土交通省が示すルールは、機内電源などからモバイルバッテリーを充電しないことに加え、モバイルバッテリーからスマートフォンなどへ充電しないことも求めている。到着後の街歩き用に持っていくことと、移動中の充電に使うことは別だ。これは10月に始まる変更ではなく、春から適用されている扱いの確認である。

小型でも個数を数え、容量はWhで確認

荷造りでは、普段使う1個だけでなく、予備としてポーチに入れたものも数える。小型だから個数制限の対象外、という説明ではない。ANAも4月24日搭乗分からの案内で、160Wh以下、1人2個まで、預け入れ不可という条件を示している。

容量の確認に使うのは「Wh」という単位だ。製品の広告で目立つ「mAh」の数字だけを見て、持込みの可否を決めないようにしたい。政府広報は、Whの表示がない製品について、事前にメーカーへ確認することを勧めている。表示が読めない場合も、空港で推測するより、型番を控えてメーカーや利用する航空会社へ確かめる方がよい。

カメラ用などの予備電池を一緒に持つ人には、もう一つ確認点がある。政府広報の表では、100Whを超え160Wh以下の予備電池は、100Whを超えるモバイルバッテリーと合わせて2個までとされる。モバイルバッテリーを2個持てるから、ほかの大容量予備電池も別枠で2個追加できる、とは限らない。複数の機器を持つ旅行では、品物ごとの区分まで確認したい。

「充電しない」は、電気の流れる向きが二つある

混同しやすいのは、座席の電源でモバイルバッテリー自体を充電する場合と、モバイルバッテリーからスマホへ給電する場合だ。前者は機内で禁止され、後者もしないよう求められている。「機内電源につないでいないからよい」とは考えない。

国交省の旅客向け資料は、電子機器の充電には機内備え付けの電源を使うよう案内している。ただし、この案内は、乗る便のすべての座席に電源があるという保証ではない。充電設備を当てにするなら、予約した便や座席の案内を航空会社で確認しておく必要がある。

旅行の準備としては、搭乗前にスマホの充電を済ませ、到着後に必要な宿泊先や移動先の情報を確認しておくとよい。機内でモバイルバッテリーを使うつもりで残量をぎりぎりにするのではなく、使わずに移動する前提で整えておく。到着後用の予備電源として持つ意味まで、なくなったわけではない。

手荷物に移したら、収納棚ではなく手元へ

預けるスーツケースから取り出すだけで、準備が終わるわけではない。機内では、モバイルバッテリーを座席上の収納棚に入れず、座席ポケットなど手元で保管するよう求められている。政府広報は、加熱や膨張、発煙などの異常にすぐ気づき、客室乗務員に知らせるための扱いだと説明している。

ショートを防ぐ保護も必要だ。国交省の資料は、端子に絶縁テープを貼る、ケースや収納袋に入れる、複数のバッテリーや金属品を同じ袋に入れないといった方法を示す。むき出しのまま鍵や硬貨とまとめず、個々に保護するという考え方である。

機内で異常に気づいた場合は、直ちに客室乗務員へ連絡する。自分で原因を確かめようと充電を続けたり、目の届かない場所へしまったりする場面ではない。持込み条件を満たすことは、製品に故障がないと保証することとも異なる。

乗る航空会社の条件を最後に照合する

国交省は、航空会社によって、より厳しいルールを設けている場合があると注意を促している。日本の基本条件を確認したうえで、実際に利用する航空会社の案内を読む必要がある。海外で別会社の便に乗り継ぐ場合も、最初の便で持ち込めたことを、次の便での許可と読み替えないようにしたい。

出発前に見る点は、個数、Wh表示、個別の保護、預け荷物に入っていないか、機内での置き場所だ。搭乗後に初めて取り出そうとするのではなく、手元に残す物を荷造りの段階で分けておく。持込みと使用の条件を別々に確認すれば、到着後に使うためのバッテリーを、機内でも使ってよいと取り違えずに済む。