熱中症搬送9180人、42.6％は住居　「気温だけ」でなく暑さ指数を確認

総務省消防庁の速報によると、7月27日から8月2日までの1週間に、全国で9,180人が熱中症により救急搬送された。前年の同じ日付区間の確定値9,215人と近い水準だが、今回の数字は速報値で、後日修正されることがある。

内訳を見ると、65歳以上は5,475人で59.6％、18歳以上65歳未満は2,878人で31.4％だった。発生場所は住居が3,911人、42.6％で最も多く、道路の1,885人、20.5％が続く。屋外の炎天下だけを熱中症の場面として想像すると、実際の搬送像を取りこぼす。

「住居42.6％」は、原因を示す数字ではない

消防庁の「住居」には、住宅の敷地内すべての場所が含まれる。集計表が示すのは発生場所であり、冷房を使っていたか、室温が何度だったか、独居だったか、どの持病があったかまでは分からない。したがって、この割合だけから「冷房を使わなかった人が42.6％」などとは言えない。

それでも、住居は安全圏ではないという判断材料にはなる。消防庁の啓発資料も、家の中でじっとしていても、室温や湿度が高いと体から熱が逃げにくくなり、熱中症になる場合があると注意を促す。帰宅した瞬間の体感や、窓の外の気温だけで部屋の安全を決めない方がよい。

普通の気温とWBGTは、同じ数字ではない

暑さ指数（WBGT、湿球黒球温度）は、人体と外気の熱のやり取りに着目し、湿度、日射・輻射熱、気温の三つを取り入れる指標だ。単位は気温と同じ摂氏度で示されるが、値そのものは気温ではない。環境省のサイトがWBGTの「℃」表記を省くのも、両者の混同を避けるためだ。

日常生活の指針では、WBGTが31以上になると、すべての生活活動で熱中症が起こる危険性があり、高齢者は安静時でも危険が大きい。外出はなるべく避け、涼しい室内に移る。28以上31未満でも、炎天下を避け、室温の上昇に注意する段階だ。これは診断値ではなく、行動を早める環境指標として読む。

環境省の8月7日発表では、熱中症警戒アラートが33の予報区で出ていた一方、特別警戒アラートは0だった。通常の警戒アラートと「特別」を混同しないことも大切だ。気象庁は、西日本の7月中旬と下旬の平均気温が、統計を始めた1946年以降で最も高かったとし、8月も西日本を中心にかなり高い日が多い見込みとしている。

家で確認する三つの順番

• 朝と外出前に、環境省の地域別WBGT予測と熱中症警戒アラートを確認する。アラートがない地域でも、活動場所の値を見る。
• 帰宅後は居間だけでなく、日射の入る部屋や寝室でも温度・暑さを確認する。カーテンなどで日射を遮り、無理をせずエアコン等で涼しい環境をつくる。
• 65歳以上、子ども、体調不良の人には、本人の「暑くない」だけに頼らず、室内環境、水分を取れているか、受け答えや歩行に変化がないかを声かけで確かめる。

水分と塩分の補給は予防の一部だが、暑い環境に居続けることを正当化するものではない。環境省は、まず屋内でエアコン等を適切に使って涼しく過ごし、その上で休憩や水分・塩分補給を行うよう呼び掛けている。水分・塩分に制限がある人は、持病の指示を優先したい。

「軽症」の数字だけで、受診を遅らせない

初診時の区分では、死亡が7人、3週間以上の入院加療を要する重症が219人、入院診療に当たる中等症が3,369人だった。軽症は5,498人だが、消防庁はこの中にも、早期に病院での治療が必要だった人や通院治療が必要な人が含まれると注記している。

めまい、頭痛、吐き気、だるさなどが出たら、涼しい場所へ移り、衣服を緩めて体を冷やす。口から飲めない、症状が改善しない場合は受診が必要だ。受け答えや会話がおかしい、けいれんがある、普段どおり歩けないといった状態では、消防庁の資料は急いで救急車を要請するよう示している。迷う間も暑い場所に置いたままにしない。

9,180人という週の合計は、翌週の自分の危険を直接予測する数ではない。役立つのは、住居が最大の発生場所だった事実を、窓の外の気温だけで判断しない習慣へ変えることだ。WBGTを確認し、涼しい環境へ移り、異変があれば早く助けを求める。数字を読む最後の一歩は、家庭内の行動にある。